正解と、囮（おとり）の漢字をいくつか出してみます：
「宗・綜・祟・崇・佘・蒜・…」

　ブログ等を頻繁に書いている人でも、「たたる」とか「たたられる」というような内容の話を書くことって少ないと思います。一度や二度は書いたとしても、あまり愉快な話にはなりそうも無いし、おどろおどろしい筋になってしまっては、読者が離れてしまう可能性が有るでしょうし、実は、私自身も一度も書いたことが無いと思います。

　書いたことが有る人でも、今の時代だったら、「たたる」と平仮名で書くことのほうが多いかもしれませんね。こういう類の漢字を知っていたところで、クイズ以外で役に立つとも思えませんし。

　では、次に、ある二つの辞典の記載から候補を二つに絞ってみましょう：

『Ａ辞典』は「祟」、『Ｂ辞典』は「崇」と分かれました。

　私も、「たたる」話とはほとんど縁が有りませんが、「尊敬」したり、「すうはいする」ことは少なくなく、『Ｂ辞典』の「崇」は「崇拝」の「すう」に似ていると思い、かな漢字変換をしてみると、確かに「崇拝」の「すう」でありました。

「あがめて拝む」ような意味の漢字が、「たたり；たたる」というような、真逆というか水と油というか、そんな意味を同時に持つことが有り得るだろうかと考えた場合、「有り得ない」と判断せざるを得なくなりました。

結論：『Ｂ辞典』の「崇」の字で「たたり」と読ませるのは間違いです。

　ちなみに、「弱り目に祟り目」に対応する中国語は、どちらの辞典も《成語》の
“禍不單行”（禍は単独では行かない／来ない➡悪いことは重なるものだから、気を付けよう）
ということで一致しているので、本筋の問題ではなかったことを申し添えておきます…

　中共の国家統計局が、１月17日、2023年の国内総生産（ＧＤＰ）の速報値を発表し、物価変動の影響を除く実質で前年比5.2%増だった、とのことです。

　しかし、残念ながら、すでに私の周囲の中国ウオッチャーの中に中国共産党の発表数字をそのまま信じる人は居ません。
　先日も、若者の失業率が急激に高くなってしまった時に、突然、データの発表を中止するなど、中国ウオッチャーでなくても不信に思うことを平然と行なう国ですから、その行政の信頼度の低さについて多くの説明は不要でしょう。

　そういう国家としての威信も何も考えない児戯にも等しい行動パターンは、1971年10月に台湾と入れ替わりで国連に、しかも台湾の功績を丸々貰い受ける形で安全保障理事会の常任理事国として席を置くようになってから今日まで50年間、一向に変わりません。

　当初こそ、国際社会での振る舞い方に慣れていないからだろうと、多くの場合好意的に受け取られ、大物「発展途上国」が一人前に育つまでは…と、遠慮がちに見守られていたものですが、「そのうち、そのうち、・・・」と、皆が大目に見てきた結果、とうとうこの発展途上国はとてつもないモンスター化を遂げてしまいました。

　何と、習近平は、2013年６月のオバマ大統領との首脳会談で、米中二国で太平洋を二分して支配しようという「新しい超大国関係」を提案したというのです。

　国連で絶対的な拒否権を持つ「安保理の常任理事国」で「超大国」を自称するこの国は、一方では、折に触れて弱小国群を取り込み、自ら「発展途上国の代表として」欧米の先進諸国群に金銭や技術の提供を求めるという芸当を演じます。
　利用価値が有る間は「発展途上国」の看板も手放そうとはせず、やはりやりたい放題なのです。

　また、共産主義を謳う人たちは、皆「無謬」でもあります。
　中国共産党も御他聞に漏れず、失敗しても「沈黙」か「隠蔽」で通し、間違いを決して認めませんから、自己申告だけならば常に「無謬」を通せます。
　しかし、現実は、国外に流れ出て来ている失敗の「証拠」は無限に有ります。

　今回の「5.2%増」の発表について、榊さんは：
「日本のデフレを引き合いに出す人が居るが、日本のデフレなどは可愛いもので、全然桁が違う。中国のこのバブル崩壊は、日本円で言えば『京（けい。１万兆円）』の単位である。日本が2百兆円だったとして、２京ならば、日本の百倍の規模ということになる…」
との読み。
　事態は私が思ってる以上に深刻のようで、聞いているうちに日本企業の逃げ遅れが益々心配になってきました。

　本国人も逃げているのに、狙われるのが明らかな外国人が留まるというのは、いかにも無謀だと思うのですが、如何でしょう。
　共産党の幹部たちがメンツを考えて大騒ぎを控えている今の内なら、まだ逃げ帰って来るチャンスは有るのではないでしょうか。
　彼らはやがて外国人の懐にも露骨に手を突っ込んで来ます。どうかその前に、そろりそろりと逃げられるうちに、決行すべきではないでしょうか・・・【映像11分07秒】

　話の中に出て来るロイターの記事というのは：
アングル：中国市民の実感は「景気後退」、連鎖する不動産・消費・雇用の縮小 | ロイター
です…

　実は、以下に引用する「渋谷司の中国カフェ」では、昨年12月21日、中共が二代目世代の裕福な党員に「上納金を強要する」という、オヤオヤそこまで！、と驚き呆れるような情報を流していたのですが、

その後も、中共の経営破綻は急坂を転げ落ちるように現実化しているらしく、今日、まだ年明け早々だというのに、なんと、ふだんは人間扱いをして来なかった一般庶民のつましい貯金にまで目を付けてきたかのような情報なのです。

　日本企業で、何らかの可能性に期待していた方々によく聞いてもらいたいと思いますが、共産主義を名乗る人たちは、世界中、自分たちの利益だけを考えている人たちです。
　他者と協力するポーズを見せるのは、自分の利益を最大にするための慮りで、本心からの「互恵」など全く考えてはいません。

　あの温厚そうに見えた温家宝という前首相（眼鏡を掛けた小柄なとっちゃん坊やのような男）でさえ、ニューヨーク・タイムスの2012年10月26日の情報では、2,000億円以上の資産を蓄えていたとのことです。

　何をするにしても、お役所が絡んでくる国で、役人＝共産党員なのですから、全ては共産党の思う通りになるわけです。
　1949年の建国以来、役所の手続には賄賂が必要だということは国民に教え込んで来たので、あらためて賄賂の授受に疑問を持つ者など居ません。役人は取りたい放題なのです。

　それならば、ちょっと景気が悪くなったら、「少しは儲けを吐き出せよ…」と仲間内に呼び掛けても可笑しくないだろうと習先生は思い、仲間の太子党の面々から〇億円かでも集めようかと思ったのでしょう。

　が、事態は到底それでは済まないということにでもなってきたのでしょう。
　13億の、取り放題の国民の懐に手を突っ込まざるを得ないようなことになってきたとしか思えません。

　そうなれば、取り放題の対象は自国民だけではありません。
　自国民も他国民も差別をしない共産党は、融通無碍にその原則を利用して自国の法律を世界中の人に適用しようとしてきます。

　在中国の日本人の皆様、あなたたちを支配している支那王朝は、すでに世界中を支配しているか／まもなく支配するかのような幻覚に陥っています。
　有り難い領主様においては、領内の全ての領民には同じ扱いをと、皆さんの懐にも手を突っ込んで来る可能性が有ることを考えておくべきかと思います。

　どうぞ今すぐにも対策を考え、領主様の好き勝手にはさせぬという行動が必要かと思います。くれぐれも御用心の程を…

【映像は14分05秒】